添削LIVE
【 技術士 二次試験対策 】
おすすめは「B」
最近、寄せられた質問で、筆圧が強く手書き論文を書くと手や肩が痛くなるので、何か良い方法はないかといったものでした。私も、筆圧が強めなので、とても共感できる内容です。それでなくても、試験は長丁場で9枚、５４００字を書き上げなければなりません。
しかも、頭脳はフル回転ですから、その疲労は肉体だけではありません。肉体への負担を軽くし、エネルギーの多くを頭脳へと供給した方が、良い結果を得られるのではないでしょうか。そこで、肉体の負担を軽減するツールをご紹介します。
そも最強ツールは、「B」です。頭がおかしい人のようですが、これは鉛筆の硬さです。もちろん、シャーペンの芯もです。広く使用されているのは、HBだと思いますが、ワンランクやわらかいBを使用すると体への負担が劇的に軽減されます。
HBは硬いので、強く書かないと明瞭な（濃く太い）文字なりません。このため、どうしても強く書いてしまうのです。しかし、Bであれば、少しの力で濃くハッキリとした文字になります。さらに、間違いを消すときも、HBに比べ消しやすという効果もあります。
これは、体への負担軽減だけでなく、濃くはっきりとした文字は読みやすいので、採点者への印象もよくなります。HBを使っている人は、ぜひ予行練習でBをお試しください（予行練習の記事はコチラ）。その書きやすさに驚愕しますよ。きっと、書くスピードも１割くらいアップすると思いますよ。
鉛筆だけでなく、透明の定規（見出しに線を引く用）や、消しゴム（消しやすいように新調しましょう）なども準備しておきましょう。シャーペンも何本か用意して、故障や芯づまりで無駄な時間を費やさないよう準備をしましょう。ただし、当日の相棒は、練習で使い慣れたシャーペンをお勧めします。
慣れているという理由だけでなく、苦労を共にしたツールだからこそ、当日にも力を貸してくれそうな気がします。些細なことですが、合否の別れは実は僅かな差であることも少なくありません。合格の可能性を少しでも高めるためなら、どんな小さなことでも取り組んでみると良いでしょう。
「復興まちづくり」 初稿
本日お届けするのは、お久しぶりの選択科目Ⅱー２です。必須科目や選択科目Ⅲは、文章構成が非常に大切なので、より多くの論文を紹介してきましたが、次いで文章構成が重要なのは、Ⅱー２です。起承転結のような構成は不要ですが、それぞれの項目でどのようなことを書くべきかという点は、参考になると思います。また、Ⅱー２は本当にスペースが足りないです。よって、端的に表現することが求められます。ここら辺も意識して読んでいただくと、気づくことも多いと思います。それでは、早速論文を見ていきましょう。
９ 建設部門（都市及び地方計画）【選択科目Ⅱ-２】
Ⅱ 次の２問題（Ⅱ-２-１,Ⅱ-２-２）のうち１問題を選び回答せよ。（解答問題番号を明記し、答案用紙３枚を用いてまとめよ。）
Ⅱ-２-１ 地方都市Aでは、国土交通省において、平成 30 年７月に「復興まちづくりのための事前準備ガイドライン2（以下「復興事前準備ガイドライン」という。）」が策定されたことを受けて、復興の体制や手順、目標の事前検討等の復興事前準備の取組みを推進してきた。しかし、近年の大規模災害の切迫性等を鑑み、災害の発生に備え、復興体制と復興手順に止まらず、復興まちづくりの目標や実施方針等、被災地の状況に即した検討の必要性について議論されている。
そこで、復興まちづくり計画を着手するにあたり、あなたが本業務の担当者として復興まちづくり計画を策定するにあたり、下記の内容について説明せよ。
（１）指定都市Aにおいて、復興まちづくり計画を策定するにあたり、あらかじめ調査、検討すべき事項とその内容について説明せよ。
（２）上記の調査・検討に基づき、復興まちづくり計画を策定するにあたり、業務手順を列挙して、それぞれの項目ごとに留意すべき点、工夫を要する点を述べよ。
（３）効率的、効果的な業務遂行のために調査が必要となる関係者を列挙し、それぞれの関係者との連携・調整について述べよ。
１．調査、検討すべき事項とその内容
（１）復旧・復興期の流れの検討
復興まちづくり計画の実現性や妥当性を把握するため①、復旧・復興期の流れを検討する。復旧期については、応急仮設住宅やがれき置き場等の用地を把握する②。復興期については、自治体や復興に係る事業者間での指示系統や役割・責任分担について把握する③。
① 計画はこれから作るのではないのですか。
② 問われているのは、調査、検討すべき事項です。→「調査する」※以下同様。
③ 問われているのは、調査、検討すべき事項です。また、端的な表現が望まれます。→「自治体や復興関連事業者間の指示系統、役割、責任分担を検討する」※以下同様。
（２）復興パターンや事業手法の検討
自治体の上位計画④や都市マスから土地利用の方針を把握⑤する。想定される被災地区の規模⑥を把握するため、立地適正化計画の防災指針や防災都市づくり計画から、災害リスク分析の結果を把握する。これらから、被災した場合の復興パターンを検討する。⑦
④ 土地利用の方針を把握するのに都市マスが必要なのは分かりますが、上位計画ではどんな計画なのか分かりませんので、これで土地利用の方針が把握できるのか分かりません。具体的に買いきましょう。
⑤ なぜ土地利用の方針を把握するのでしょうか。
⑥ 分かりづらい表現です。被災範囲ですかね。
⑦ 見出しにある「事業手法の検討」はどこへ行ってしまったのでしょうか。
２．業務を進める手順と留意点、工夫点
（１）検討体制の構築
市町村のまちづくり部局を中心に、復興まちづくりに関係する部局を含めた検討体制を構築する。復興に関する有識者や地域の専門家等の外部主体を取り入れ、多角的な観点から議論ができるよう工夫を行う⑧。
⑧ →「工夫する」
（２）復興課題の整理
収集した基礎データ等から⑨、地域特性や復興課題を整理する。住民等へのヒアリングを行い、過去の災害発生⑩による生活への影響を把握する等の工夫を行う。
⑨ 収集ステップがないですね。→「前述の調査データを基に」
⑩ →「災害」
（３）復興まちづくりの実施方針の検討
面的整備等の復興事業を実施する必要性が高くなると想定される⑪区域を検討区域として抽出し、復興パターンを検討する。都市計画区域外等では、活用可能な市街地整備手法が限定される⑫点に留意する。
⑪ 表現が冗長的です。→「復興事業の必要性が高いと想定される」
⑫ 面的復興が必要な市街地が形成されているのかという疑義があるため、検討区域として抽出されるのか懐疑的です。また、手法が限定されるというより、用途地域の指定がないため、土地利用の自由度が高い一方で、無秩序な開発が進む可能性の方が心配されます。
（４）目標の実現に向けた課題の整理
実施方針に基づく⑬実現を図るための課題を整理する⑭。既に復興事前準備に着手している場合には、復興体制や手順等の課題を再度検証することに留意する⑮。
⑬ →「実施方針に基づき」
⑭ （２）で課題整理しているのも関わらず、また課題整理することに違和感があります。課題があって、目標を定め、目標を実現するために施策を検討するというプロセスだと思います。
⑮ （２）や（３）が復興事前準備に当たる行為なのではありませんか。そうであるなら、課題や体制は検討しているので、留意事項ではないと思います。
（５）課題解決のための方策の整理
前述の課題整理を踏まえ、解決するための方策⑯を検討する。検討にあたり、事前に決めておくべき事項や事前に実施すべき事項等に区分しながら体系的に分類する等、工夫を行う⑰。
⑯ →「解決策」
⑰ 工夫の目的を記述すると良いでしょう。→「検討にあたっては、事前に決定すべき事項と事前に実施すべき事項を区分し、体系的に分類するなど計画の実効性を高める工夫を行う」
（６）住民意見の反映
前述までの業務をとりまとめ、パブコメ等を通じて住民から意見を収集する。イメージが固定化されないよう、計画がたたき台であることを強調し、被害想定との関係を含めた理解を得ること⑱に留意する。
⑱ パブコメ手続きで理解を得るとはどういうことでしょうか。パブコメの目的から外れているように感じます。
３．調整方策
（１）効率的・効果的な業務遂行のための関係者
地域住民、国、都道府県、庁内関係機関、警察、地元企業、交通事業者、社会福祉協議会等。
（２）関係者との連携・調整について
都市計画基礎調査の結果等、客観的なデータに基づき協議を行う⑲。住民へは、情報提供だけでなくヒアリングやＷＳを通じて意見交換を行い調整する。 以上
⑲ 誰と協議を行うのですか。
「復興まちづくり」 完成
１．調査、検討すべき事項とその内容
（１）復旧・復興期の流れの検討
円滑な復興を実現するため、復旧・復興期の流れを時系列で整理・検討する。復旧期においては、応急仮設住宅やがれき置き場等の用地を調査する。復興期においては、自治体と復興関連事業者間の指示系統、役割、責任分担を検討する。
（２）復興パターンの検討
自治体の総合計画や都市マスとの整合を図るため、土地利用の規制状況を確認する。想定される被災範囲を把握するため、立地適正化計画の防災指針や防災都市づくり計画から災害リスクを調査する。これらから、被災時の復興パターンを体系的に検討する。
２．業務を進める手順と留意点、工夫点
（１）検討体制の構築
市町村のまちづくり部局を中心に、復興まちづくりに関係する部局を含めた検討体制を構築する。復興に関する有識者や地域の専門家等の外部主体を取り入れ、多角的な観点から議論ができるよう工夫する。
（２）復興課題の整理
前述の調査データを基に、地域特性や復興課題を整理する。住民等へのヒアリングを行い、過去の災害による生活への影響を把握する等の工夫を行う。
（３）復興まちづくりの実施方針の検討
面的整備を含む復興事業の必要性が高い区域を検討区域として抽出し、復興パターンを検討する。都市計画区域外は用途地域が未指定のため、土地利用の自由度が高いが、無秩序な開発となる可能性に留意する。
（４）復興まちづくりの目標の検討
復興で目指すべきまちの目標を設定する。復興の方向性は立地条件や社会・経済的背景によって異なるため、各区域の特性を最大限考慮することに留意する。
（５）課題解決のための方策の整理
前述の課題整理を踏まえ、解決策を検討する。検討にあたっては、事前に決定すべき事項と事前に実施すべき事項を区分し、体系的に分類するなど計画の実効性を高める工夫を行う。
（６）住民意見の反映
前述の業務をとりまとめ、ＷＳや説明会等を通じて住民の意見を広く収集する。イメージが固定化されないよう、計画がたたき台であることを強調し、被害想定との関係を明示しながら理解を得ることに留意する。
３．調整方策
（１）効率的・効果的な業務遂行のための関係者
地域住民、国、都道府県、庁内関係機関、警察、地元企業、交通事業者、社会福祉協議会等。
（２）関係者との連携・調整について
都市計画基礎調査の結果等、客観的データに基づき関係部局との調整を図る。住民へは、情報提供だけでなくＷＳ等を通じて意見交換を行い調整する。以上
